暴落したときにやってはいけない3つのこと|パニック売りを防ぐ投資の鉄則
こんにちは。もりおです。株価が急落すると、ニュースやSNSが不安をあおる言葉で埋め尽くされますよね。そんなときこそ、感情に流されて間違った行動をとってしまう人がとても多いです。今回は「暴落したときにやってはいけない3つのこと」を整理して、冷静に資産を守るための考え方をお伝えします。
・新NISAやiDeCoで積立投資を始めたばかりの方
・暴落のニュースを見て不安になっている方
・過去に狼狽売りをして後悔した経験がある方
・長期投資の考え方を改めて確認したい方
1. 保有資産を根拠なくパニック売りする
1.1 なぜパニック売りが危険なのか
暴落時に含み損を抱えると、「これ以上下がる前に売ってしまいたい」という感情が強くなります。しかし、暴落の底値を正確に当てることはプロの投資家でもほぼ不可能です。
慌てて売却した直後に相場が反発し、結果的に「一番安いところで売って、一番高いところで買い戻す」という最悪のパターンになってしまうケースは非常に多く見られます。
1.2 対策:投資方針を事前に決めておく
暴落が起きてから判断するのではなく、投資を始める段階で「何のために・いつまで・どんな資産に投資するのか」を決めておくことが重要です。
①目的の明確化:老後資金なのか、数年後に使うお金なのかを分ける
②投資期間の確認:長期投資であれば一時的な下落は許容範囲と割り切る
③ルールの明文化:「〇%下落しても売らない」など事前にメモしておく
2. 信用取引やレバレッジ商品で無理に取り返そうとする
2.1 追証(追加証拠金)のリスク
暴落局面では「下落分を早く取り返したい」という心理から、信用取引やレバレッジをかけた商品に手を出してしまう人がいます。しかし相場の変動が大きいときほど、レバレッジ商品はより大きな損失を生みやすくなります。
含み損が拡大すると追証が発生し、追加の資金を用意できなければ強制的に決済されてしまうこともあります。冷静な判断ができない状況でレバレッジを上げる行為は非常に危険です。
2.2 対策:現物資産の範囲内で投資する
特に暴落時は、借入や信用取引に頼らず、余裕資金の範囲内で投資判断を行うことが基本です。
①レバレッジ比率の確認:暴落前から高レバレッジを避ける
②追証発生ラインの把握:証拠金維持率を日頃からチェックしておく
③生活防衛資金の確保:投資資金と生活費は分けて管理する
3. SNSや根拠のない情報に振り回される
3.1 暴落時ほど極端な情報が拡散されやすい
暴落時はSNSやニュースで「もう終わりだ」「歴史的暴落」といった刺激的な言葉が拡散されやすくなります。こうした情報は不安をあおる一方で、根拠に乏しいものも少なくありません。
不確かな情報を鵜呑みにして売買を繰り返すと、手数料や税金の負担が増えるだけでなく、本来の投資方針からも大きくずれてしまいます。
3.2 対策:一次情報と長期データで判断する
感情的な発信ではなく、公的機関や運用会社が発表する一次情報、過去の暴落からの回復データなどを参考に判断することが大切です。
①情報源の選別:公式発表や信頼できる経済メディアを中心に確認する
②過去の暴落事例の確認:リーマンショックやコロナショック後の回復過程を振り返る
③SNSとの距離感:不安になったら一旦アプリやタイムラインから離れる
まとめ
今回は「暴落したときにやってはいけない3つのこと」として、パニック売り・過度な信用取引・根拠のない情報への反応を取り上げました。
暴落そのものは長期投資を続けていれば誰もが経験するものです。大切なのは、暴落が起きたときにどう行動するかをあらかじめ決めておき、感情ではなくルールに従って冷静に対応することです。
最後までご覧いただきありがとうございました。

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